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禁煙、節酒、食生活など がん予防に有効な5つの生活習慣

「現在、行われているがん研究は、主に欧米人を対象にした研究が基になっていることが多いのですが、欧米と日本では生活環境が大きく異なります」

がんの疫学、特に原因究明と予防法の開発のスペシャリストである国立がん研究センターの津金昌一郎さんはそう語る。

「例えば、アメリカ人に有効なものが、そのまま日本人に当てはまるとは限りません。そこで、日本人を対象にしたがんの予防法の研究成果をまとめたところ、がん予防に有効な『5つの生活習慣』がわかってきたのですが、それが、禁煙、節酒、食生活、身体活動量、体格の5つです」(津金さん・以下同)

国立がん研究センターの多目的コホート研究(日本人約10万人を20年以上追跡している大規模疫学調査)によって、これら生活習慣の改善が、発がんリスクを大幅に下げることもわかっている。有効なのは受動喫煙も含めてたばこをやめ、飲酒はほどほどに、バランスのよい食生活、適度な運動を心がけるということ。体格は男性BMI21以上27未満、女性BMI19以上25未満の範囲内が基準となる。

「以上の5つすべてを改善するとリスクは半分近くまで下がりますが、一度にすべてを改善せよ、といっても実際は難しいですよね。張り切って始めたものの、無理をしすぎて途中挫折してしまっては意味がありません。できそうなものから1つずつ生活習慣を整えていくほうが長続きしますよ」

※女性セブン2014年6月5日号

 

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癌を克服した先輩方の生の声!

 

発がん性と関係あり?「ホルモン剤肉」に潜むリスク

輸入食肉の安全性に、疑問を投げかける医師がいる。

「米国やオーストラリアの肉牛には、日本で無認可のホルモン剤が投与されています。発がん性との関係が疑われています」

北海道大学附属病院などで長くがん診療に当たってきた、公益財団法人北海道対がん協会細胞診センター所長の藤田博正医師らは、2007~12年、半田康医師とともに、食肉中のホルモンに関する研究を行った。09年に日本癌治療学会で「牛肉中のエストロゲン濃度とホルモン依存性癌発生増加の関連」を発表。その中で、半田医師は、市販されている米国産牛と和牛のエストロゲン濃度を測定して、比較した。

牛肉は15カ所のスーパーやデパートで、同一の個体にならないよう時期をずらして複数購入して検体とした。調べた数は、和牛も米国産牛も、脂身が各40検体、赤身が各30検体。エストロゲン(エストラジオール)濃度の平均値は、米国産牛肉は和牛と比べ、脂身で140倍、赤身部分で600倍だった。

「米国産牛肉中のエストロゲン濃度は和牛よりはるかに高く、肥育時に成長促進剤として使用されたホルモン剤の残留があると考えられました」(半田医師)

藤田医師は、日本の「ホルモン依存性がん」の突出した増加を指摘する。ホルモン依存性がんとは、乳がんや子宮体がん、大腸がん、前立腺がんなどだ。日本とは異なり、肥育中にホルモン剤を投与された食肉の輸入を禁止しているEUでは、意外な変化があった。

「WHOのデータによると、1989年の輸入禁止後、EU諸国の乳がん死亡率が大きく下がりました」

乳がんの死亡率は、89~06年に、アイスランドで44.5%、イングランドとウェールズで34.9%、ルクセンブルクで34.1%減少した。

「一時はマンモグラフィーによる予防検診の成果とも言われましたが、検診や医療制度は国によって10年ほどの開きがあります。このため、マンモグラフィーの普及を主な要因とは考えづらいとの考察が、(医学専門誌の)ブリティッシュメディカルジャーナルに発表されています。この死亡率の低下が、食肉の輸入禁止措置と無関係とは、考えられない」(藤田医師)

発がんの原因の特定は難しいと認めつつも、藤田医師、半田医師の見解は、

「食肉中に残留しているエストロゲンの摂取と発がん性には何らかの関連がある」

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癌を克服した先輩方の生の声!

抗がん剤で死亡、病院に賠償命令 宮崎地裁判決

宮崎市の女性=当時(70)=が乳がん治療中に死亡したのは、副作用の検査を十分にせず抗がん剤を投与されたことが原因として、夫など遺族が医療法人春光会(宮崎市、宮路重和理事長)を相手取り慰謝料など約8700万円を求めた訴訟で、宮崎地裁は16日、病院側の過失を認め約4900万円の支払いを命じた。

判決理由で内藤裕之裁判長は「高齢で血糖値の高かった女性は、抗がん剤による副作用が起きる危険性が高かった。十分な検査をしないまま抗がん剤を投与した医師の行為は注意義務違反に該当」と指摘。「医師の行為と死亡には相当の因果関係がある」と判断した。

判決によると、女性は2011年7月、同法人宮路医院で乳がん摘出手術を受け入院。放射線療法の後、再発防止のために抗がん剤治療を始めたが、10月27日、急性呼吸循環不全で死亡した。

 

 

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癌を克服した先輩方の生の声!

甲状腺がんの子、疑い含め89人に〜福島県民健康調査

東京電力福島第1原発事故の健康影響を調べている福島県の「県民健康調査」の検討会が開かれ、甲状腺がんが悪性と診断された子どもが、疑い例も含め89人になったと報告された。
今回、公表されたのは3月31日までのデータで、原発事故当時18歳以下だった約29万人が検査対象となっている。

福島県内で甲状腺検査を実施している福島県立医科大の鈴木真一教授によると、1月から3月までの3ヶ月間に新たに甲状腺がんの手術を終え、甲状腺がんと確定されたのは17人で、計50人になった。甲状腺がんの疑いは39人になった。

地域別に見ると、平成23年に一次検査を行った地域(川俣、浪江、飯舘村、南相馬、伊達、
田村、広野、楢葉、富岡、川内、大熊、双葉、葛尾など)では、44,766の検査対象者のうち87.9%にあたる41,981が1次検診を受診。0.5%にあたる218名が2次検査の
対象となり、穿刺細胞診で 15 人が悪性ないし悪性疑いと診断。これまでに13人が手術を終え、良性結節 1 人、乳頭癌 11 人、低分化癌疑い 1 人と確定した。

また平成24年度に一次検査を受けた地域(福島、二本松、本宮、大玉、郡山、桑折、国見、
天栄、白河、西郷、泉崎、三春、いわきの一部)は、検査対象者163,264人のうち、140,946人が1次検査を受診。この3ヶ月で新たに悪性または悪性疑いと診断を受けた子どもは4人増え、54件となった。最年少は事故当時6歳、現在8歳の女の子。

平成25年度は残る地域の1次検査を実施。157,621人の対象者のうち1次検査を受診したのは112,584人と1次検査受診率は71.4%。23年、24年より15ポイント以上低い。2次検査対象となった961人のうち、判断が確定した割合は82%と、まだ検査が続いている。現在の段階で、21人が細胞診で悪性または悪性疑いと診断され2人が手術を受け、ともに乳頭癌と確定している。

議論の中で、日本医科大で内分泌が専門の清水一雄名誉教授が、手術の方法について質問。身体の傷が目立ちにくい内視鏡の利用と保険適用について尋ねたところ、鈴木教授は、「子どもの甲状腺がんはリンパ節転移が多い」として内視鏡手術の導入には慎重な考えを示した。鈴木教授は、住民説明会で度々、「甲状腺がんは予後が良い」と説明しており、リンパ節転移や再発といった発言をするのは初めて。また、記者会見の中で、まだ手術を終えていない悪性疑いの39例のうち、2例を除き、37例は手術する見込みであることを明らかにした。

 

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がん罹患者、年80万人超える 35年前の4倍に

1年間に新たにがんにかかった人は、2010年の推計値で80万人を超えたことが、国立がん研究センターがん対策情報センターの最新統計で明らかになった。記録が残る35年前の約4倍で、80万人を超えたのは初めて。高齢化の影響が大きいとみられる。生涯でがんにかかる確率は男性60%、女性45%と試算している。

全国の地域がん登録事業を実施している自治体のデータをもとに推計した。その結果、10年にがんにかかった人は男性が46万8048人、女性が33万7188人の計80万5236人。1975年の計20万6702人の約4倍だった。

部位別でかかった人が多いがんは、男性が①胃がん②肺がん③大腸がん、女性は①乳がん②大腸がん③胃がんで、ここ最近は順位に変化はない。

一方、がんによる死者は2012年の人口動態統計によると、男性21万5110人、女性14万5853人の計36万963人。がんで死亡する確率は男性26%、女性16%になる。死亡数が多いがんは、男性が①肺がん②胃がん③大腸がん、女性は①大腸がん②肺がん③胃がん、の順だった。(桜井林太郎)

1年間にがんにかかった患者数の推移

 

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子宮頸がんワクチン副反応、治療費助成へ 横浜市

子宮頸(けい)がんワクチンの接種後に継続的な痛みなどを訴える人に、国が因果関係を認めていない段階でも、独自に医療費などを給付する支援策を横浜市が検討していることがわかった。今月末から始める方向で調整している。市によると、自治体では全国初とみられるという。

ワクチン接種後に痛みなどを訴える人が相次ぎ、国は接種の推奨を中止したが、接種と症状の因果関係は明確にしていない。だが、市は重い症状に苦しむ実態を重視し、独自の支援策を考えたという。

給付の対象は①市が実施したワクチンを接種した②副反応について市に相談し、国に報告された③診断名が明確でない、または原因が明らかでない症状がある、という全条件に合う人。

 

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ピロリ菌 無料検査 酒田市の胃がん検診

酒田市は今年度から、県内の自治体で初めて、胃がんや胃潰瘍の原因となるピロリ菌の無料検査を始めた。山形県は胃がん死亡比が全国平均より高く、酒田地区医師会からの提案を受けて導入した。対象は40~74歳の国民健康保険の加入者ら(これまでの市の健診対象者)。今後5年で約2万人の検査を目指す。ピロリ菌の無料検査は全国的にも珍しいという。

 

市では、毎年、41歳~71歳の5歳刻みの市民に無料券を発行。胃がん検診に合わせて、採血検査で菌の有無を確認し、見つかった場合は除菌治療を勧めていく。今年度は703万円余の予算を組んだ。

 

国の資料によると、胃がんの標準化死亡比を都道府県別に比べると、山形は全国でも上位。国民保険のがんの受診件数では、酒田市は県平均よりさらに1割高い。市健康課は、胃がんが数値を押し上げていると分析する。

 

同課の菊池裕基課長は「ピロリ菌検査と胃がん検診をセットとすることで受診率をあげ、胃がんを減らしていきたい。将来的には医療費の削減にもつながるのではないか」と期待している。

 

市では市民向けに「がん予防―がんとピロリ菌」と題した市民講座も6月14日に予定している。(伊東大治)

 

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東京医科歯科大、難治性スキルス胃がんの原因となる遺伝子変異を解明

東京医科歯科大学の石川俊平教授と東京大学などのグループは、難治性のスキルス胃がんの原因となる遺伝子変異を新たに見つけた。患者87症例のがん組織からDNAを取り出して遺伝子解析したところ、約25%の症例で「RHOA」という遺伝子が変異していることが分かった。
スキルス胃がんは増殖性が高く転移しやすい。石川教授によると、RHOAの変異は他のがんでも見つかっているが、今回は変異のパターンが従来とは異なり、スキルス胃がんに特徴的だったという。がん細胞を培養する実験で、同遺伝子変異の働きを阻害すると、がんの増殖が大きく低下することを確認した。

 RHOAは細胞増殖の制御に関わるシグナル伝達分子として知られているが、変異によって何らかの新たな機能を獲得すると考えられる。変異による発がんのメカニズムがさらに解明できれば、同遺伝子変異の働きを抑えてがんの増殖を食い止めるような治療法の開発に結びつくと期待される。

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じわり上昇乳がん検診

秦野市が行っているがん検診。中でも女性が罹患するがんの中で最も多いと言われる「乳がん」の早期発見を目的とした「乳がん検診」は、2012年度の受診率が19・9%。市ではさらなる受診率の向上を目指している。

秦野市の乳がん検診は、2006年度の受診率はわずか2・11%にとどまり、県内すべての自治体の中でも最も低かった。その後年を経る毎に徐々に受診率は上昇を見せ、2012年度には19・9%となった。担当する市こども健康部健康づくり課では「2013年度はまだ集計が済んでいないが、手ごたえは感じている」と話す。

啓発の手段としては市民の日やたばこ祭などでブースを設けリーフレットを配るほか、幼稚園や保育園で保護者への案内配布などに取り組んできたという。「近年は市内の医療機関でマンモグラフィの導入が促進された。医療機関の協力体制の充実も受診率向上に寄与したのでは。国の指針は受診率50%となっているので今後も受診率向上に努めていきたい」と推測する。

秦野市では2013年度までは、乳がん検診の対象は30歳以上で40歳以上になると視触診に加えマンモグラフィの併用を採っていたが、2014年度からは、対象が40歳以上の視触診・マンモグラフィ併用に一本化された。

乳がん検診に限らず秦野市のがん検診は、登録制となっていて、今年度中の受診の申し込みはすでに終了している。2015年度の検診の申し込みは6月ごろから始まる予定。一度登録すると、3年間は対象のがん検診の案内が市から送付される。

 

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名大、がん細胞の集団が周辺組織に浸潤する分子メカニズムを解明

名古屋大学(名大)は5月2日、がん細胞の集団が異なる特徴を持つ細胞を生み出すことで、周辺の組織に浸潤する分子的なメカニズムを解明したと発表した。

成果は、名大大学院 医学系研究科 分子病理学・腫瘍病理学分野の高橋雅英 教授、同・加藤琢也 特任助教らの研究チームによるもの。研究の詳細な内容は、米国東部時間5月1日付けで米科学誌「Cell Reports」に掲載された。

これまでのがん細胞株を用いた実験結果から、がん細胞が隣接する組織に浸潤するためには、「上皮-間葉転換(Epithelial-Mesenchymal Transition:EMT)」を経てがん細胞同士の接着性を失うことが重要であるという説が唱えられている。

しかし、患者から摘出されたがん組織ではEMTの瞬間は観察されておらず、EMTに依らない浸潤様式の存在も示唆されている状況だ。実際、近年になってがん組織の観察やがん細胞のライブイメージングなどの技術が発達したことから、がん細胞同士が強固に接着し、集団を維持したまま浸潤し得ることも明らかになってきている。このことは、がん細胞の「集団的浸潤」として注目を集め始めているという。

がん細胞の集団的浸潤では、集団内の先頭を進む「先導細胞(leading cells:LC’s)」と「後続細胞(following cells:FC’s)」の2種類の細胞が生じ、効率的な浸潤に寄与していると考えられている。しかし、がん細胞の集団がどのようなメカニズムでこれらの細胞を生み出すのかは明らかになっていない。

そこで研究チームは今回、がん細胞株を用いて、培養ディッシュ上にがん細胞の集団を形成させ、LC’sとFC’sにおける遺伝子発現の比較を実施することにした。すると、LC’sの細胞運動関連分子である「インテグリンβ1」の発現が高いことを確認。さらに、LC’sにおけるインテグリンβ1の高い発現が2つの転写調節因子「TRIM27」と「MRTF-B」による「マイクロRNA-124(miR-124)」の発現抑制に依存していることも解明したのである。

ちなみに、miR-124はインテグリンβ1のメッセンジャーRNA(mRNA)を標的としてそのタンパク質合成を阻害することが知られており、miR-124の発現が抑制されることで、LC’sにおいてインテグリンβ1の発現が増加することも確認された。

なおTRIM27/MRTF-BによるmiR-124の発現抑制は、先導端側で隣接する細胞の存在しない(=細胞間接着がない)LC’sのみで観察されたという。つまり、がん細胞は集団内での位置、特に先端にいるのかどうかを感知して遺伝子発現を抑制していることを示しているというわけだ。

一方、FC’sでは周囲をほかの細胞に囲まれているために細胞間接着が失われず、LC’sで見られたようなインテグリンβ1の発現上昇は起こらなかったことが確認された。これらの結果から、がん細胞集団内では細胞間接着の有無、さらには細胞の位置に依存して、細胞が異なる遺伝子発現を示すことが明らかとなったというわけである(画像1)。

このLC’sに特異的なインテグリンβ1の高発現は、LC’sの特徴の1つと考えられるという。ただし、その浸潤・転移における意義は不明であることから、研究チームは次に浸潤および腫瘍移植マウスにおける転移モデルを用いて、インテグリンβ1発現の意義に対する検討を行った。すると、LC’sにおけるインテグリンβ1の発現は、がん細胞の集団的浸潤と転移の双方に重要であることが判明したというわけである(画像2)。

画像1・2:LC’sでは先導端に同種の細胞が存在しないことが引き金となり、TRIM27/MRTF-Bが活性化。その結果、miR-124の発現が抑制され、インテグリンβ1の発現が上昇。一方、FC’sでは周囲を同種の細胞に囲まれているため、TRIM27/MRTF-BによるmiR-124の発現抑制が起こらず、インテグリンβ1の発現は増加しない

今回の成果により、集団内のがん細胞は自信が位置する場所に応じて遺伝子の発現を変化させていることが判明した形だ。がんは多様な細胞によって構成される組織であり、その多様性ががん細胞の悪性化や進行に重要な役割を果たしていると考えられ、今回の成果はその多様性を生み出す機構の1つとしてとらえることができるという。今後は、この機構ががん組織全体の多様性、ひいてはがんの進行にどのように寄与しているのかをさらに詳しく調べていく予定としている。

 

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